コスト削減のコツ

会社経営で経済的困難に陥った時、会社経営を再建しようと思った時、先ずはコスト削減やコストの見直しから始めます。これまでのやり方にムダなところはないか、過剰コストはないか、コストの安い方式はないか、など原価の構成の検討や原価の見直しにより、コスト負荷の問題を解決ができるよう検討します。

必要なコスト・不要なコストを見極める

コスト削減にはどこがムダで、どこが外せないものかを見極めることが大切です。
必要な機能（業務機能）のコストはその品質を落とさないようにし、不要な機能（業務機能）のコストは改善するテーマとして必達目標としましょう。

計画的にコスト削減

気がついたところ改善してゆくのが、通常業務の中で行うコスト削減となります。
しかし、長期的に見ると場当たり的なコスト削減を行っても、経営的な成果として将来的な利益を生むとは限りません。
コスト削減は、社会の変動に合わせて商品が対応できるために、いつまでにどのくらいの削減を行うのか、中長期的な、かつ、現実的で具体的な目標が必要です。練れたコストに落ち着くまで、約10年間かかると思って改善を行ってください。
一貫した経営的方針は、会社に利益をもたらすばかりでなく、従業員の質やモチベーションまでも向上させてゆくものです。

製品改革によるコスト削減

私たちは、製造業において、環境や生産製造の生産方式を変えるだけではなく、製品のフルモデルチェンジや新製品開発などで「製品改革」を行い、製品の機能・仕様、生産製造方法・作業方式・環境条件等々のすべて改善し、製品原価を下げたりするのも、日常に発生するクレーム・不具合情報や検査情報の管理を行っておくことが必要です。
クレームや不具合の情報を基に設計仕様を変えて、新しい製品を開発することがよくあるからです。製品開発により生まれた新事業分野へ余剰人員を投入すれば、既存事業の人員削減につながり、コスト削減にもつながります。
但し、人員削減によって退職によって人を整理すると、事業が回復のチャンスを迎えたときに経験・ノウハウのある人材がいなくなり、V字回復はもとより回復すら多くの年数が要してしまいます。
他のページでも述べましたように、業務は「人との関わり」と「流れ」で成り立つことを忘れないでください。
「人」は業務の要です。

コスト削減の対象として見直すべきもの

コスト対策には様々なものがありますが、以下のものをまず見直します。
メーカーならば、材料費、加工費、直接人件費、光熱費、間接費等々であり、商社ならば加工費や直接人件費は材料費に含まれており、原価構成科目は同じになります。
基本は同じですが、意外に見落としがちなものは、間接費、経費に相当するものです。
これらには、OA費・宣伝費・販促物費・接待費・交際費・旅費・交通費・福利厚生費・通信費・光熱費などがありますが、これらの細かい節約をすることで、社内に事態を細かく見る視点（分析力）が身につきます。社内の空気も変えます。
コピーの仕方を変える、紙自体を安いものにする、移動手段を価格の低いものに変える、宿のランクを落とす、こまめに電気を消したりエアコンの温度設定を変えたりするなども、塵も積もれば山となります。（人件費・生産場所販売拠点の統廃合・遊休資産の売却・負債の削減・事業の再構築など）製造過程などを見直し、削減できるところはします。使っていない資産は売却します。